レジ締め忘れや開局ミスが起きても、自動で正しい売上額が取得可能になりました。
POSレジの営業後の締め作業のミスにより、売上データが集計できず、経理と店舗双方で、手作業による修正など、飲食業界ではこの手の混乱が多発してます。そんなときでも全自動で正しい売上集計ができる仕組みがようやく完成しました。
レジ締めミスは飲食企業で頻発してます
POSレジの日計集計データは、開局時、レジ締めの日時によって「営業日」を決めてます。開局やレジ締めをミスすると、営業日が正しく設定できず、正しい売上集計ができなくなります。
よくあるのが、前日のレジ締め直後に誤って翌日の開局。１日営業後にレジ締めを忘れ、翌営業日のオープン前にレジ締め。１日営業後にレジ締めを忘れ、そのまま翌営業日も営業しその後レジ締め。これらのミスが発生した場合には、日計集計売上は正しい営業日では集計できません。
その場合、経理担当者が、財務会計と管理会計の目的で売上値の記録を手作業で修正をする必要があります。この作業が大変面倒だったり、正しい売上を記録できないという事故が起きています。
それらのレジの開局や締めのミスが発生しても、TEAL_BIでは正しい売上集計を自動で行うことが可能です。
なぜそんな事が可能になるのかというと。。。
TEAL_BIでは、日計集計データ以外に、POSレジの最も細かなデータの粒度である取引データ（トランデータ）をすべて取得しています。例えば、すべての販売アイテムのデータもそうです。何時何分にどのメニューが注文されたか？という一つ一つのデータを取り込んでいます。さらにそれらの販売アイテムの集合である伝票１枚ずつの取引データのすべてを個別で取り込んでいます。
ここで問題が一つあります。
世の中には多くのPOSレジがあり、それら一つ一つの集計ルールは異なっています。もっとも異なるのが伝票やアイテムの変更、修正、返品、取り消しなどのルールです。これらがすべてのPOSレジで異なっているため、取引データ（トランデータ）を取得したとしても、全POSレジメーカーの集計の計算式をすべて解読して再現する必要があるのです。
TEAL_BIではこの面倒な解読を、連携済みのPOSレジメーカー全て完了しております。よって、伝票の取引データ（トランデータ）を集計して、全POSレジメーカー共通のデータフォーマットに統一して表示しています。さらに当然のことながら、日計集計の値とトランデータの集計の値の誤差を表示する検算表を装備していますので、日計集計との誤差が起きていないことを毎日確認することができます。
日計集計のレジ締めミスが起きた場合も、即座にそのミスを確認することができ、トランデータから集計された正しい売上値が、ミスにより誤った日計集計の値に代わって利用することが可能になっています。
TEAL BIの連携済みPOSレジ
では、なぜレジ締めをミスしたのに、トランデータから正しい売上値を取得して表示できているのか？その理由を解説します。
POSレジの売上の営業日を決めるのはレジ開局とレジ締めの日付になりますので、レジの開局と締め作業をミスすると、正しい営業日を取得できません。
しかし開局と締めの日時にかかわらず、営業時間中の取引データ（トランデータ）はすべて、本当の営業日と取引時刻を保持しています。
よって、そのすべての個別の取引データ（トランデータ）から集計すれば、本来の営業日ごとの売上値の集計は可能になります。しかし全POSレジメーカーの計算式を解読する必要がありますが。それを実現したTEAL BIではトランデータを使って、レジ締めをミスした日でも売上値を正しく表示することを可能にしてます。
さらに東芝テックのPOSレジに限って言うと、レジ締めをミスしたとしても、ほとんどのミスの場合（一部例外あり）は、ミスした日計集計のヘッダーで保持している営業日ではなく、別の方法で本来営業していた日を見つけ出し、全自動で正しく表示することが可能になっています。なのでほとんどのレジ締めミスが起きた場合も、日計集計も自動で正しく表示する事が可能になっています。
このようにTEAL BIでは、正しい値を集計する事が、管理会計、財務会計上最も重要なことと考え、正確さを徹底しています。さらにレジ締めをミスしても、経理担当者さんの手間をかけることなく、全自動で正しい売上値を正しい営業日で集計することが可能になっています。
TEAL BIについて
TEAL BIは、(株)ラックバッググループが提供する飲食企業向けの経営データ統合ダッシュボードです。複数メーカーのPOSレジ・勤怠・仕入の各データを自動連携し、統一フォーマットに変換したうえで、店舗別・日次でFL比率・確定原価率・人件費の着地見込みを可視化します。グループ代表自身が20年以上にわたって飲食店経営の現場に携わってきた経験から立ち上げた事業で、現場の経営者が本当に必要とする数字が実装されているのが特徴です。
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